暗号資産(仮想通貨)の補足情報。使い道や注意点、今後どうなるか?などを解説。

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「暗号資産」という言葉、あなたも一度は耳にしたことがあるかと思います。

ですが、暗号資産がどんなものか、しっかりと理解されている方は多くはないでしょう。

ここでは暗号資産の使い道や注意するべき点、今後の展望などを短く簡単にまとめてみました。

暗号資産についてもう少しだけ踏み込んでみたいというあなた。
サクッと覗いてみてください。

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目次

暗号資産(仮想通貨)の使い道は?

暗号資産を購入したのはいいけど、いったいどのような場面で暗号資産が使われるのでしょうか。

ここでは暗号資産の使い道について紹介します。

投資対象

一般の方が暗号資産に抱くイメージで一番強いのがこの投資対象ではないでしょうか。

以前の暗号資産バブルで大きく利益を得たひとが、「億り人」と呼ばれていましたね。

暗号資産は価格が常に変動するため、価格が安いうちに購入しておき、価格が上がったときに売却することで、利益を得ることができます。

ただし、暗号資産の投資は「億り人」と呼ばれるように利益を大きく得られた人がいれば、大きく利益を失うひとがいるもの事実です。リスクとリターンのバランスを考えて取り組みましょう。

決済手段

暗号資産は買い物やサービスの決済手段としての使い道もあります。

2017年の「改正資金決済法」において、仮想通貨は正式な決済手段として法的に認められました。

まだまだ使用店舗に限りがありますが、クレジットカードやQRコード決済と同じように使うこともできます。

暗号資産の決済は店舗運営者からみれば、手数料が安く、入金が早いといった点でメリットがあります。

送金手段

暗号資産は、金融機関を通さず個人間での送金が可能です。

現金での海外への送金は、送金手数料・為替手数料などみえてこない手数料があったり、手続きが煩雑であったりと簡単にできるものではありません。

ですか、暗号資産での送金は金融機関から法定通貨を送金する場合に比べ、次のようなメリットがあります。

  • 手続きが簡単
  • 送金スピードが速い
  • 手数料が安い

暗号資産では、送金先さえ分かれば、簡単にどこへでも送金が可能となります。

寄付手段

暗号資産での寄付は数年前から一般的になりつつあります。

暗号資産で寄付をするメリットは次の3点が挙げられます。

  • 仲介なしで寄付ができる
  • すぐにお金が届く
  • ハードルが低い

暗号資産の寄付は直接送金となるため、組織や団体を仲介する必要がなく、直接寄付先に寄付をすることができます。

寄付する側、寄付を受け取る側、双方とも安心して向き合うことができます。

また、仮想通貨での寄付は、世界のどこにいようとどこへでも寄付ができます。

法定通貨は国により違いがありますが、仮想通貨は世界共通だからです。
しかも暗号資産の送金は、世界のどこへでもすぐに送金をすることが可能です。

暗号資産は、現金送金のように複雑な手続きは必要なく、送金先さえ分かれば寄付を必要としている人に直接寄付均を届けることができるのです。

プラットフォームでの活用

暗号資産は分散型の台帳技術であり、一度書き込まれた内容は消せないという信頼性が強みです。

暗号資産の技術は暗号資産以外でも利用できる技術です。そして、この技術は様々なプラットフォームへの活用が期待されています。

今後どのようなプラットフォームができてくるのか非常に興味深いですね。

暗号資産(仮想通貨)で注意すべきこと5つ

ハッキングによる資金流出

2018年には、日本大手の仮想通貨取引所コインチェックにおいて、500億円近くの資金流出事件が発生しています。

そのような危険があることを前提に、資金管理をする必要があります

現在のコインチェックはというと、対応策をしっかりと講じており安心して利用することができます。

価格の大幅な変動

暗号資産はとても価格変動が激しいという特徴があります。

大幅に価格が上昇し「億り人」になった人がいる反面、大幅に価格が下落し大損をした人もいます。

リスクを理解したうえで、自身が負えるリスクの範囲で取引をしましょう

詐欺による被害

暗号資産では多くの詐欺が発生しています。

出資金という名目でお金をあつめ、資金が集まった時点で逃亡する詐欺。
偽サイトを作成し、そこに入力された情報からハッキングをおこなう詐欺など、種類や方法もさまざです。

暗号資産の世界では自分の身は自分で守るしかありません。そのためには少しずつ知識をつけていきましょう。

操作ミスによる損害

暗号資産の送金は、ウォレットのアドレスを入力して行います。

アドレスを間違えて送金をした場合は、即資金を失うことになりますので注意してください

大きい金額を送金する場合は、一度少額で送金テストをするなど、自分で対策をとりましょう。

税金

暗号資産の取引により生じた利益は、所得税の課税対象になり、原則「雑所得」という扱いとなります。

所得に対しては税金がかかります。確定申告や税金の支払いなど頭にいれておきましょう

暗号資産(仮想通貨)の今後は?

いろいろな使い道がある仮想通貨。

だいぶ認知されてきた暗号資産ですが、今後どのようになっていくのでしょうか?

暗号資産は確実に世界に認知され、実力をつけています。

その実力を裏付けるように、暗号資産を法定通貨と認める国もでてきました。

2021年6月、中米のエルサルバドルが世界で初めて法定通貨として採用。

2022年4月、中央アフリカが世界で2例目として法定通貨として採用

また、新たな利用価値として、DeFiと呼ばれる分散型金融システムや、NFTと呼ばれる非代替性トークンなど広く利用され始めています。 【※DiFiやNFTについての詳細説明は、今後別記事を作成予定です】

そして、日本でも暗号資産決済が可能な店舗が着実に増えつつあります。

まだまだこれから利用価値を高めていく暗号資産、波に乗り遅れないようにしたいですね。

ビットコインのマイニングは残り10%程度、あと10%のビットコインが発行されると、それ以上ビットコインが増えることはありません。

マイニングとは、ブロックチェーン上の取引データを検証承認する作業のこと。その作業を行ったひとは、対価として新規発行された暗号資産を獲得することができるというもの。

つまり、ビットコイン発行量の上限まで、あと少しのところまで来ているということ。

個人的には上限量に達したときのビットコインの動向が気になるところです。

まとめ

暗号資産の使い道は大きくわけて5つです。

  • 投資
  • 決済
  • 送金
  • 寄付
  • プラットフォームへの活用

法定通貨と大きく違うのは、暗号資産の仕組みを理由したプラットフォームへの活用ができること。

DiFiやNFTなど、新しい仕組みが生まれています。

今後どのような活用方法が出てくるか、非常に興味深い分野です。

ただし、暗号資産には気を付けるべき点もあります。

  • ハッキング、詐欺、操作ミスによる資金ロス
  • 価格の大幅な変更
  • 税金

気を付けるべき点については、情報を知っているだけでおおよそのことを防ぐことができます。

このことから分かるように、情報を「知っているか」「知らないか」だけで大きな差がつくことでしょう。

暗号資産だけでなく、目まぐるしい変化を見せる現代社会では、正しい情報を得てその情報をもとに正しい判断をすることが重要な要素になってくるのではないでしょうか。

それでは!

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